農学生命科学研究科では、企業、機関研究所等とさまざまな形で連携し、研究活動を推進しています。

寄付講座

寄付講座とは、個人又は団体の寄附による基金をもって大学の教育研究活動を実施するため、学部及び研究科等の大学院組織に置かれる講座をいいます。

各講座のHPはこちらよりご覧ください。

寄付講座の名称 味覚サイエンス(日清食品)/Taste Science (Nissin Food Products Co.)
設置期間 2007年(平成19年)4月1日~2012年(平成24年)3月31日更新
2012年(平成24年)4月1日~2017年(平成29年)3月31日更新
2017年(平成29年)4月1日~2023年(令和5年)3月31日6年間
寄付者 日清食品ホールディングス株式会社
担当教員及び職名 特任教授 朝倉 富子
特任教授 阿部 啓子
研究目的 味覚は動物の摂食行動の基因として、人間の食文化の原点として、おいしい食品の工業生産の主軸として、きわめて広範に亘る研究対象となっている。しかも最近は分子生物学やゲノム科学の導入により、その研究は先端ライフサイエンスの主要な一翼を担うまでに進歩してきた。こうした背景を踏まえて発足する本寄付講座「味覚サイエンス」の活動は、味覚の分子機構とその健康との関わりの解析を目的にしつつも、農学生命科学を特徴づける物質科学的視点をもこれに加え、学術・教育・産業に幅広く貢献する目的で遂行される。
寄付講座の名称 植物医科学/Clinical Plant Science
設置期間 2006年(平成18年)4月1日~2014年(平成26年)3月31日更新
2014年(平成26年)4月1日~2019年(平成31年)3月31日更新
2019年(平成31年)4月1日~2024年(令和6年)3月31日5年間
寄付者 株式会社ニッポンジーン
株式会社サカタのタネ
日産化学株式会社
担当教員及び職名 特任教授 難波 成任
特任教授 市川 和規
特任教授 渡邊 健
教授(兼務) 山次 康幸
特任助教 宮崎 彰雄
特任助教 北沢 優悟
研究目的 地球上で生産可能な食糧の35%、23億人分の食糧が毎年植物病により失われている。これに対して、「植物病理学」をはじめとする植物保護関連のさまざまな分野がこれまで対策を講じてきた。しかし、世界経済のグローバル化、農業生産の大規模化、野菜工場など超集約的農業の展開、さらに園芸愛好家の急増(国民の4人に1人)などにより病気の診断・治療・予防の需要は増加の一途である。本講座第1期では学部教育の実施、教科書発刊、我が国初の「植物病院」の本学開設、「植物医師」養成プログラムの構築、先端的臨床診断技術開発などを実現した。また第2期では、プロの「植物医師」のサポートのもと地域における「コミュニティ植物医師」養成やコミュニティ植物病院開設など、社会啓発活動を推進した。そこで、第3期では、教育プログラムの充実を図るとともに、「植物医師」の社会的地位確立、「東大植物病院」を中核にした「植物病院」ネットワークの構築、高度先端臨床医科学技術の実用化推進と途上国展開を計画している。
寄付講座の名称 食品機能学/Food Functionality Science
設置期間 2019年(平成31年)4月1日~2024年(令和6年)3月31日5年間
寄付者 食品産業コンソーシアム
担当教員及び職名 特任准教授 岡田 晋治
特任助教 石島 智子
研究目的 抗メタボに加え、脳認知機能活性化、身体ロコモ改善などに効果を持つ“次世代機能性食品”の科学的エビデンスの数々を産学連携型の共同研究によって取得・発信することを目指す本講座は、基礎研究はもとより未病者介入試験に至る一連の応用研究を実施し、先進的な“未病マーカー”の探索・確立を目途に、食の本質を極め、研究・教育・産業の面で新たな社会貢献を果たす。
寄付講座の名称 微生物潜在酵素(天野エンザイム)/Laboratory of microbial enzyme potential (Amano Enzyme)
設置期間 2017年(平成29年)10月1日~2023年(令和5年)3月31日5年6ヶ月間
寄付者 天野エンザイム株式会社
担当教員及び職名 特任教授 尾仲 宏康
特任講師 浅水 俊平
特任助教 星野 翔太郞
研究目的 バイオプロセス産業における微生物酵素および抗生物質をはじめとする微生物由来の低分子化合物が人類にもたらした恩恵は計り知れない。近年の微生物ゲノムの大規模解読により、微生物の潜在能力は予想以上に大きいことが明らかになった。こうした背景を踏まえ、本寄付講座では新しい概念に基づく微生物共培養を用いたスクリーニングの実践を中心に、微生物の「ものづくり」潜在能力を引き出す新たな研究を展開することを目的とする。
寄付講座の名称 食と生体機能モデル学(フォーデイズ)/Food and Physiological Models (FORDAYS Co.)
設置期間 2015年(平成27年)5月1日~2020年(令和2年)4月30日5年間
2020年(令和元年)5月1日~2025年(令和7年)4月30日5年間
寄付者 フォーデイズ株式会社
担当教員及び職名 教授(兼務) 堀 正敏
特任准教授 伊藤 公一
特任助教 山中 大介
研究目的 さまざまな食品添加物あるいは飼料添加物の機能的側面を明らかにするためには、その研究に最適化した動物モデルを用いることが必要である。本講座では、種々の食品、食品添加物あるいは飼料添加物の開発に必要な動物モデルの開発とそれら動物モデルを用いた機能解析を行い、食品あるいは飼料添加物開発の基礎研究を実施する。
寄付講座の名称 醸造微生物学(キッコーマン)/Brewing Microbiology
設置期間 2016年(平成28年)10月1日~2021年(令和3年)9月30日5年間
2021年(令和3年)10月1日~2026年(令和8年)3月31日4年6ヶ月間
寄付者 キッコーマン株式会社
担当教員及び職名 特任教授 丸山 潤一
特任助教 片山 琢也
研究目的 日本の伝統である醸造技術・発酵技術に不可欠な「醸造微生物」に関する基礎研究を通じて、技術力の向上、研究成果の社会還元、研究者の育成に貢献することを目的とする。
寄付講座の名称 微生物代謝工学/Microbial Metabolomics
設置期間 2016年(平成28年)4月1日~2020年(令和2年)3月31日更新
2020年(令和2年)4月1日~2024年(令和6年)3月31日4年間
寄付者 協和発酵バイオ株式会社
担当教員及び職名 教授(兼務) 西山 真
特任准教授 富田 武郎
研究目的 人類や社会の発展に貢献するため、微生物の生命現象や生物機能を分子レベルで理解し、その秘 めた能力を最大限に活用することが期待されている。こうした状況を背景として、第I期は、特 にタンパク質の翻訳後修飾を介した微生物の環境応答や代謝調節など、応用微生物学でまだあま り手をつけられていない領域に関して強力に研究を推し進めた。第II期は、それでもなお未解明 のまま残された生理状態変化に対応する代謝変換の機構を、タンパク質・酵素の構造に立脚した 研究を展開することで解明し、応用微生物学研究を飛躍的に発展させることを目指す。
寄付講座の名称 木材利用システム学/Wood Utilization System
設置期間 2016年(平成28年)10月1日~2021年(令和3年)9月30日更新
2019年(令和元年)10月1日~2023年(令和5年)3月31日3年6ヶ月間
寄付者 農林中央金庫
担当教員及び職名 教授(兼務) 井上 雅文
特任教授 永田 信
特任助教 長坂 健司
研究目的 木質資源の有効利用による地球環境貢献が認識され、地域木材の利用拡大への関心が高まってい るとともに、自然科学と社会科学の融合による木材の加工・流通・利用に関する新たな研究領域 の確立が期待されている。本寄付講座では、木質資源を有効かつ持続的に利用するためのシステ ム構築を目指して、木材の利用に関する地球環境、地域経済、社会影響評価、マーケティング、 政策等の研究を行う。また、研究者およびステークホルダーネットワークの形成を目指すととも に、成果の社会還元に努める。
寄付講座の名称 持続可能な自然再生科学研究/Environmental Science for Sustainable Development
設置期間 2019年(令和元年)9月1日~2024年(令和6年)8月31日5年間
寄付者 株式会社サンタミネラル
担当教員及び職名 教授(兼務) 堀 正敏
特任教授 杉浦 勝明
特任教授 播谷 亮
研究目的 SDGsの改善目標を実現するため、室内実験とフィールドワークを行う。水圏環境生物の特性を明らかにし、その理解の上で地球環境の保全を目指す。地上の植物・微生物についても生活環境におけるヒト・動物との関りを明らかにし、微生物の環境分布制御によりより良い生活環境の構築を目指す。特に環境における人獣共通感染症病原体の制御を目指す。
寄付講座の名称 微生物膜輸送工学/Microbial Membrane Transport Engineering
設置期間 2019年(令和元年)10月1日~2024年(令和6年)3月31日5年5ヶ月間
寄付者 公益財団法人 発酵研究所
担当教員及び職名 特任教授 川崎 寿
特任助教 篠田 恵子
特任助教 浜本 晋
研究目的 ダボス会議で有名な世界経済フォーラムの2016年注目技術トップ10の一つに「システム代謝 工学Chemicals from renewable sources’ microorganisms」が挙げられており、微生物 機能を活用した再生可能資源からのものづくりは、世界の政治・経済のリーダーからも認知・期 待される持続可能・循環型社会に欠かせない技術である。しかしながら、細胞膜を横切る物質輸 送には未解明の部分も多く、これがものづくりのボトルネックとなるケースも多い。細胞膜に存 在する膜タンパク質は輸送以外にも重要な機能を担うものが多く、Natureなどのトップジャー ナルに掲載される細胞生物学・構造生物学領域の論文は膜タンパク質に関するものも多い。しか し、その機能発揮に必要な周囲の脂質分子との相互作用を含む動的な挙動の理解は遅れている。 本寄付研究部門では、革新的な輸送系解析技術の活用並びにコンピューターシミュレーションの 支援による輸送タンパク質機能解析および輸送タンパク質間ネットワーク解析に基づく独創的か つ先導的な研究を行い、生物機能を活用したものづくりにイノベーションをもたらすことを通じ て持続可能・循環型社会に貢献することを目的とする。
寄付講座の名称 食の健康科学(ニップン)/Food-related health science
設置期間 2020年(令和2年)3月1日~2023年(令和5年)2月28日3年間
寄付者 日本製粉株式会社
担当教員及び職名 特任准教授 小林 彰子
研究目的 少子高齢化に伴い増加する世界規模での社会問題を食の科学の面から解決することを目指す。健康寿命の延伸に繋がる食品および食品成分の新たなシーズを探索し、構造を明らかにすると共に、生体内での働きを正確に捉える。薬による治療ではない、食による疾病予防や健康維持、QOLの向上に繋がる新規素材を提案すると共に科学的エビデンスを構築する。
寄付講座の名称 OSG 国際防疫獣医学/OSG Veterinary Science for Global Disease Management
設置期間 2021年(令和3年)11月1日~2026年(令和8年)10月31日5年間
寄付者 株式会社OSGコーポレーション, 創業者 湯川 剛
担当教員及び職名 教授(兼務) 芳賀  猛
教授(兼務) 猪熊  寿
特任助教 前澤 誠希
特任助教 藤本 悠理
研究目的 アジアでは、畜産の急速な発展と集約化に伴い、動物感染症がまん延し、安全な畜産物の安定供給、畜産の持続可能性を脅かしている。本寄付講座では、アジア諸国との国際連携や国際貢献を視野に、動物の感染症防疫に関する学術研究の発展と獣医学教育の質の向上を通じた人材育成と畜産業の振興を目的とする。獣医学のあらゆる分野を通じて、学術・教育・産業に幅広く貢献する目的で進める。
寄付講座の名称 フィールドフェノミクス/Field Phenomics
設置期間 2021年(令和3年)11月1日~2025年(令和7年)3月31日3年5ヶ月間
寄付者 北海道更別村
担当教員及び職名 准教授(兼務) 岩田 洋佳
特任准教授 郭   威
研究目的 農学研究及びスマート農業において、圃場における作物生育状態や生育環境等の詳細なデータの収集・解析・評価法が重要な基盤技術となる。JST CRESTプロ「農業ビッグデータ」(2015~2021)で、欧米と同様の先進的大規模農業が行われている北海道十勝(更別村)に研究拠点(東大サテライトオフィス)を設置し、フィールドフェノミクス、IoT、AI、ビッグデータ等の先端研究を進めてきた。本寄付講座では、そこでの実績を踏まえるとともに、研究教育を行うキャンパスとして活用し、地元農業者、関連企業等との共同研究を進めやすいという現地での大きなメリットを活かしてフィールドフェノミクスや関連技術のさらなる発展を目指す。また、それらの応用の社会実装を加速するための基盤を現場に寄り添う形で構築する。そのために、地元の農業者、行政、学校との連携も強化する。
寄付講座の名称 食と動物のシステム学/Food and Animal Systemics
設置期間 2022年(令和4年)4月1日~2025年(令和7年)3月31日3年間
寄付者 株式会社リヴァンプ
担当教員及び職名 准教授(兼務) 村田 幸久
特任助教 小林 幸司
特任助教 永田 奈々恵(応用動物科学専攻動物機能科学講座)
研究目的 過去数十年で急増している人と動物の慢性的な疾患や体調不良を21世紀病と呼び、これにはアレルギーや腸炎、肥満、自閉症などが含まれる。これらの疾患の原因として環境や食を含む生活習慣の変化からくる腸内細菌の減少などが考えられているが、慢性かつ緩徐な病態を評価することは難しく不明な点が多い。本講座は、環境や習慣の何がこれらの疾患を増やしているのかを明らかにするとともに、これらの疾患に対する診断と治療方法の提案を行うことを目的に掲げ、腸内細菌や食の機能に注目した研究を推進する。さらに、これらの病態を明らかにする数理モデルや画像解析モデルのプラットフォーム構築と応用を目指す。

社会連携講座

社会連携講座とは、民間企業又は独立行政法人等から受け入れる共同研究の一環として、学部及び研究科等の教育研究を行う大学院組織等に置かれる講座をいいます。

各講座のHPはこちらよりご覧ください。

社会連携講座の名称 栄養・生命科学/Nutri・Lifescience
設置期間 2016年(平成28年)4月1日~2021年(令和3年)3月31日更新
2021年(令和3年)4月1日~2026年(令和8年)3月31日5年間
連携機関 サントリーグローバルイノベーションセンター株式会社
教育上の担当分野 応用生命化学専攻:食品生化学
担当教員及び職名 特任教授 佐藤 隆一郎
特任准教授 清水 誠
准教授(兼務) 山内 祥生
研究及び教育目的 運動機能を科学的に究明し、食と運動の機能に精通した人材の育成
社会連携講座の名称 健康栄養機能学/Nutrition for Health
設置期間 2017年(平成29年)6月1日~2023年(令和2年)5月31日更新
2020年(令和2年)6月1日~2023年(令和5年)5月31日3年間
連携機関 味の素株式会社
教育上の担当分野 応用生命化学専攻・食品生化学
担当教員及び職名 特任教授 加藤 久典
特任准教授 賈 慧娟
特任助教 五十嵐 麻希
研究及び教育目的 高齢化などによる人類の健康課題に対し、アミノ酸の科学を利用し、食と栄養を通じた解決を図るため、アミノ酸・たんぱく質などの栄養素・食品成分について、健康維持・疾病予防にどのように作用するのかを分子レベルで明らかにし、その情報の 提供により人類の健康に貢献する。
社会連携講座の名称 微生物エコテクノロジー/Microbial Ecotechnology
設置期間 2021年(令和3年)4月1日~2024年(令和6年)3月31日3年間
連携機関 ダイキン工業株式会社
教育上の担当分野 応用生命工学専攻、生物材料科学専攻、アグロバイオテクノロジー研究センター
担当教員及び職名 教授(兼務) 大西 康夫
教授(兼務) 野尻 秀昭
教授(兼務) 五十嵐 圭日子
特任准教授 原 啓文
特任講師 砂川 直輝
特任助教 鈴木 研志
研究及び教育目的 環境に負荷をかけない経済活動である「バイオエコノミー」を目指した環境先進技術および材料開発を実現することで、SDGsが目指す社会に貢献する。併せて、社会人教育、大学院教育などにおける当該分野の専門教育にあたる。
社会連携講座の名称 地球規模感染症制御学/Global Infectious Diseases Control Science
設置期間 2021年(令和3年)4月1日~2026年(令和8年)3月31日5年間
連携機関 カルテック株式会社
教育上の担当分野 農学国際専攻
担当教員及び職名 特任教授 間 陽子
准教授(兼務) 松本 安喜
特任助教 松浦 遼介
研究及び教育目的 現在、新型コロナウイルスの世界的蔓延は「感染症パニック」という言葉に代表されるように、生命と社会・経済に大きな打撃を与え続けており、その対策は急務となっている。地球規模で深刻化する感染症を克服する方法を確立するために、幅広く共通に有効性を示す光触媒の効果を、農学を基盤とする水産業、農業、林業、畜産業等の現場で検証する。

連携講座

連携講座とは、高度な研究水準をもつ民間等の研究所や国立の研究機関の施設・設備と人的資源を活用するため、研究機関等との間で協定を結び、それらの研究員に教授等の委嘱を行い大学院教育に従事させ、また、学生にこれらの研究機関等での研究指導を受けさせることができる講座をいいます。

連携講座のHPはこちらよりご覧ください。

連携講座の名称 エコロジカル・セイフティー学/Ecological Safety
設置期間 2006年(平成18年)4月1日~2011年(平成23年)3月31日を更新
2011年(平成23年)4月1日~2016年(平成28年)3月31日5年間
2016年(平成28年)4月1日~2021年(令和3年)3月31日5年間
2021年(令和3年)4月1日~2026年(令和8年)3月31日5年間
連携機関 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 農業環境変動研究センター
教育上の担当分野 生物・環境工学専攻:大気環境学、土壌環境学、物質循環学、生態系計測学
生圏システム学専攻:農村緑地生態学
担当教員及び職名 教授 山口 紀子
教授 和穎 朗太
教授 山中 武彦
准教授 小野 圭介
連携目的 東京大学大学院農学生命科学研究科における教育研究の実施に関し、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 農業環境変動研究センターが協力して学生の資質向上とともに学術及び科学の発展に寄与することを目的とする。
 

共同研究

共同研究とは民間企業等の研究者と本学の教員とが共通の課題について対等の立場で行う研究です。

共同研究の形態は、通常、研究費の受け入れや研究員の受け入れを行い、本学において実施するものですが、その他に、大学教員の出張や、それぞれの施設で研究を行う分担型共同研究も可能です。

詳細はこちらをご覧下さい。